住宅ローンについて、様々なご相談が寄せられますが、中には、どんな相談をしたら良いのか、相談に踏み切れない方も多いのではないかと思います。

そこで、過去どの様な相談が多かったのかご紹介致します。今後のご相談の参考にして頂ければ幸いです。

今の時代、転職も会社員にとっては、珍しいことでは無くなりました。そのことから、転職してから1年未満のお客様からのローン相談も少なくありません。

それでも、多くの金融機関では、審査の上で、正社員での勤続年数の条件を、＜勤続1年以上＞　と、定めています。

しかし、金融機関の中には、勤続３ヵ月以上から、審査が可能なところもあります。

また、住宅金融支援機構のフラット35は、勤続１ヵ月でも審査をして貰えます。それでも、勤続が短いことは、審査に不利に働くことが多いので、会社の規模や、優位性のある職業スキルや資格を身に付けている、自己資金が多いなど、何かプラスになる要素を見つけて、金融機関にアピールすることが必要です。

過去の記事では、【住宅ローン審査とは?パート2】が、関連記事となります。

昨今、健康診断の受診が増加したことと、検査技術の向上により、健康診断（人間ドック）を受けると、昔は見つけられなかった病症が発見され、団体信用生命保険の申込時に、病症の告知事項を記入せざるを得ない人が増えています。このような事情から、上記ご相談を頂くことも少なくありません。

団体信用生命保険の申込書には、様々な病症が記載されており、その病症に該当したり、医師の治療（指示・指導）・投薬を受けていたりすると詳しく病状を告知しなければいけません。

しかし、告知事項があるからといって、団体信用生命保険が通らない訳ではありません。

検査技術の向上は、医療技術の向上でもあるので、医療の発達により死亡リスクが以前よりも減退していることも事実で、団体信用生命保険が許容する病症の幅は広がっています。

ですから、告知事項があった場合は、詳細に病症や投薬等の内容を記入した方が良いです。

審査する保険会社が、記入事項がよくわからないと判断した場合、保険審査が謝絶されることがあるからです（その前に、詳細な診断書の提出を依頼されることもあります）。

団体信用生命保険の申込は、一般的に、住宅の契約後、住宅ローンの申込み時に同時に行いますが、金融機関によっては、団体信用生命保険だけ、事前に申込審査を出来るところもあります。

契約前に不安を払拭したいのであれば、事前審査をお勧め致します。

ただし、その際、気を付けなければいけないのは、「審査結果の有効期限は、申込書記入日から６ヵ月以内」というところが多いことです。住宅ローンの融資実行前に、その期限が到来してしまうと、再度申込審査をする必要があり、その時点の病症を記入することとなります。

如何でしたか。この他にも、様々なご相談・ご質問がございます。

私たちはローンコンシェルジュは、住宅ローンを中心とした住宅に関するご相談・ご質問にお答えすることで、お客様の住宅購入に少しでも貢献出来ることを願っております。