過去に、主要な金融機関の団信商品についてご案内しておりましたが、今回は疾病保証特約付き団信を選択する際の注意点についてのお話です。
現在、各金融機関で様々な団信商品が展開されています。
ガン保障、3大疾病保障、8大疾病保障、全疾病保障、などなど・・・
一つの金融機関で複数の商品を取り扱っている場合もあります。
また、保険料は金利に上乗せして支払うケースが大半ですが、住宅ローンとは別途で毎月払いのものもあります。
金融機関や団信商品によって、保障される病気の範囲や金利上乗せ幅が異なりますので、注意が必要です。
もちろん保障範囲は広いに越したことは無いですが、どういう状況になった時に保険金が支払われるのか、という点が重要になってきます。
例えば同じガンでも、保障の開始日（※）以降に
●「ガンと診断されたら」住宅ローン残高が0円になる
●「ガンによって就業不能状態（職種問わず、全ての業務に従事できない状態）
が12ヶ月継続したら」住宅ローン残高が0円になる
など、保険金の支払事由が金融機関によって異なります。
※保障の開始日も金融機関によって若干異なりますが、
ローン実行後3ヶ月経過した日の翌日より、とするところが多いです。
就業不能状態が12ヶ月経過したら残高が0円～といった条件の場合、基本的に就業不能期間中のローン返済額相当分は保障されます。
しかしながら通院しながら治療するケースもあるでしょうから、その場合は毎月の返済も発生しますし、住宅ローン残高は残ってしまうことになります。
治療が完了したとしても、再発の可能性がゼロとは言えません。
ガンと診断された段階で住宅ローン残高が0円になれば、住宅ローン返済の不安が無くなりますので、治療に専念することができますね。
団信の疾病保証特約付きを検討される場合は、保障される病気の範囲や保険金の支払事由、金利負担額に注意して選択しましょう。
ご不明点等、お気軽にご相談ください。
