住宅購入は人生における大きな節目であり、住宅ローンを初めて利用する方がほとんどだと思います。
「知らないのが当たり前」と感じるかもしれませんが、銀行の審査が関係する以上、思わぬ落とし穴にはまってしまうケースも少なくありません。
特に多いのが、「事前審査で承認されたのに、本審査で否決されてしまった」というトラブルです。
今回は、このような事態を避けるために知っておくべき代表的なケースと、その対策をご紹介します。
住宅ローン審査において、個人信用情報は最も重要な判断材料の一つです。
事前審査後に個人信用情報が悪化し、本審査でローンが否決されることがあります。
住宅購入の準備期間中は、不動産会社との打ち合わせや引っ越し手配などで慌ただしく、普段ならしないようなミスをしてしまう可能性もあります。
例えば、住宅ローンのために給与振込口座を変更したことで、以前の口座からの引き落としで残高不足が発生し、うっかり支払いを遅延してしまった、といったケースです
個人信用情報に問題がないことは、ローン承認の大前提です。
一度悪化すると取り返しがつかないこともありますので、クレジットカードの支払いや各種ローンの返済に遅れがないか、常に注意を払うようにしましょう。
また、新たな借り入れをすることも慎重に判断する必要があります。
住宅ローンの借入可能額は、現在の借入や返済状況も含めて審査していますので、新たに借入した結果、ローンが減額になるというケースもあります。
ローン承認後も油断は禁物です。
住宅ローンの本審査に通ったからといって、完全に安心できるわけではありません。融資の実行・物件の引き渡しまでの間に、金融機関によっては再度あなたの個人信用情報を確認するケースもあります。
そのため、最後まで気を抜かず、クレジットカードやローンの支払いを遅延させないように注意を払いましょう。
万が一、本審査の承認後に信用情報が悪化してしまうと、せっかく通った審査が取り消しになる可能性もあります。
ケース2：勤務状況の変化
事前審査から融資実行までの間に勤務状況が変わると、ローンの結果に影響が出ることがあります。
本承認が出た後でも、融資実行までの間に勤務状況が変化した場合、審査が否決になることもありますので注意が必要です。
銀行は「収入の継続性」を、年収額と同じかそれ以上に重視します。
例えば、より条件の良い会社へ転職した場合でも、勤続期間が短いことで審査結果が悪化する可能性は十分に考えられます。
また、転職以外でよくあるのが、産休・育休の取得です。
産休・育休中は、審査上の年収が実際の年収よりも低く評価されることがあります。
もし妊娠が判明した場合は、速やかに銀行に相談することをおすすめします。
この他、急な転勤や病気による休職なども考えられます。
どのようなケースでも、状況が変化したらすぐに銀行や担当者へ相談することが肝心です。
ケース3：団体信用生命保険（団信）で否決
住宅ローンを利用するほとんどの場合、団体信用生命保険（以下、団信）への加入が必須条件となります。
団信の告知は通常、本審査時に行われますが、ここで持病などの告知事項があると団信が不承認となり、結果的に住宅ローンを組めなくなることがあります。
さらに注意が必要なのが、団信の告知には有効期限がある点です。
本審査から引き渡しまでの期間が長い場合、再告知が必要になることがあります。
この間に健康診断の数値が悪化したり、新たな病気が見つかったりして団信が不承認となった場合も、残念ながら住宅ローンを組むことができません。
急病や持病などやむを得ないケースも多いですが、日頃の生活習慣を見直し、改善できる点があれば取り組むことも大切です。
健康に不安がある方は、事前審査時に団信の審査を行える銀行もあるので、事前に相談してみると良いでしょう。
いかがでしたでしょうか。
ご紹介した事例に共通するのは、「何か不安な要素が出てきたら、とにかく早く相談する」という点です。
早期に相談することで、銀行側と条件を交渉したり、別の銀行を探したりする時間を確保できます。
住宅ローンは複雑な側面もありますが、適切な知識と早期の行動で、トラブルを未然に防ぎ、スムーズな住宅購入を実現しましょう。
このコラムが、皆さまの住宅ローンに関する不安を少しでも軽減し、安心してマイホームを手に入れるための一助となれば幸いです。
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