Study

お役立ち情報

24.12.06

新築一戸建ての費用はいくらかかる? 費用相場や費用の内訳について

新築一戸建てには、土地と建物がセットで販売されている分譲住宅や建売住宅と、ハウスメーカーや工務店などに一から家を建ててもらう注文住宅があります。マイホームを購入する際、新築一戸建てだとどのくらいの費用がかかるのか気になる方も多いのではないでしょうか。無理のない資金計画を立てるためにも、購入にかかる費用の相場を把握しておくことは大切です。

この記事では、建売の新築一戸建てにかかる費用について、具体的に解説します。

1. 新築一戸建ての費用相場はどれくらい?

住宅金融支援機構の「2023年度フラット35利用者調査」によると、建売の新築一戸建ての購入にかかる平均費用は3,861万円となっています。

費用相場は、建築資材や住宅設備の価格が値上がりにともない年々増加傾向にあり、今後もしばらくその傾向が続く見通しです。特に地価の高い都心部では非常に多額の費用がかかります。

建売住宅の所要資金の平均(エリア別)

全国 3,861万円
首都圏 4,190万円
近畿圏 4,142万円
東海圏 3,893万円
その他地域 3,623万円

出典:2023年度フラット35利用者調査

2. 新築一戸建てに必要な費用はなにがある?

新築一戸建てに必要な費用は、主に次の3つです。

  • 土地代
  • 建築工事費
  • 諸費用

それぞれ詳しく説明します。

2.1. 土地代

建売住宅や分譲住宅の場合、土地と建物をセットで購入することになります。注文住宅の場合は、まずは土地を探すところからスタートします。土地代は地域や立地によって大きく異なり、都心部の近くやアクセスのよい場所だと高額になる傾向にあります。

2.2. 建築工事費

建築工事費には、建物本体の工事費のほか、既存建物の解体費、地盤改良工事費、外構工事費なども含まれます。一般的に、建売住宅や分譲住宅より注文住宅のほうが高額になります。また、建売住宅や分譲住宅は完成した建物を購入することになるため、価格は購入時点でほぼ決まっています。

2.3. 諸費用

物件購入の際には、土地代や建築工事費のほかに次のような諸費用がかかります。

諸費用 費用の目安
仲介手数料 物件価格×3%+6万円+消費税が上限
(物件価格が4,000万円の場合、138.6万円が上限)
印紙税 借入金額が1,000万円~5,000万円の場合、2万円
司法書士報酬 5万円〜10万円程度
登録免許税 借入金額×0.4%
(借入金額が4,000万円の場合16万円)
不動産取得税 固定資産税評価額×3%
(物件価格が4,000万円の場合70万円〜80万円程度)
※軽減措置により非課税となる場合あり
住宅ローン関連費用 50万円〜100万円程度(借入金額や返済期間などによって異なる)
火災保険料・地震保険料 10万円〜50万円程度(補償プランなどによって異なる)

これらを合計した諸費用の目安は、物件購入価格の5〜10%程度とされています。例えば、4,000万円の物件であれば200万円〜400万円程度が目安です。

3. 新築一戸建ての購入には頭金は必要?

住宅ローンを組む際に頭金を用意する方は多いと思います。しかし、頭金なしのフルローンで住宅を購入することも可能です。ただし、頭金なしで住宅ローンを組むと、トータルの融資額が高くなることで審査に通りにくくなったり、毎月の返済で苦労してしまったりする可能性があります。また、金利の変動のあおりを受けて返済負担が増す可能性もあります。

住宅金融支援機構の「2023年度フラット35利用者調査」によると、頭金の平均費用は、建売住宅の場合約295万円(購入価格の約8.2%)となっています。頭金なしでも住宅ローンを組むことはできますが、さまざまなリスクを軽減するためにも、購入価格の10%程度を目安に頭金を用意しておくのがおすすめです。

4. 新築一戸建ての購入費用を節約できる?

新築一戸建ての購入には非常に大きな費用がかかります。できることなら少しでも購入費用を節約したいと考えている方も多いでしょう。

諸費用のなかには、節約できるものもいくつかあります。特に節約しやすいのが、住宅ローン保証料と火災保険料です。

住宅ローン保証とは、住宅ローンの返済が滞った際に保証会社が肩代わりする仕組みです。保証料は借入金額や返済期間に応じて設定されるため、頭金を増やし借入金額を減らせば節約できます。

また、火災保険は住宅ローン利用時には加入が必須ですが、保険会社や補償内容を見直すことで節約できる場合があります。不要なオプションを外し、最低限必要な補償内容のプランにできないか検討してみましょう。

なお、購入する地域やタイミングによっては補助金や減税制度を受けられる場合もありますので、一度ハウスメーカーや自治体などに問い合わせてみるのもおすすめです。

5. 新築一戸建てを購入したあとは維持費がかかる

新築一戸建てを購入したあとは、住宅ローンの返済以外にも税金、修繕費用、保険料などの維持費がかかります。詳しく見ていきましょう。

5.1. 毎年かかる費用はどれくらい?

維持費の目安は、年間20万円~50万円程度です。購入してから資金不足に陥らないためにも、必要な維持費をしっかりと支出の計画に入れておくことが重要です。

5.2. 毎年かかる費用の内訳

それぞれの維持費の内訳は次のとおりです。

維持費 費用の目安
固定資産税・都市計画税 年間10万円〜20万円程度
修繕費用積立 年間10万円〜25万円程度
火災保険料・地震保険料 年間1万円〜5万円程度(分割払いする場合)

つい忘れがちですが、修繕費用は必ず積み立てておくことをおすすめします。住宅は住んでいるうちに劣化し、あちこちに不具合が出てくるものです。急に修繕が必要になり、数百万円の修繕費用がかかることもあるでしょう。

一戸建ての修繕費用はトータルで600万円〜800万円程度かかるとされていますので、もし35年所有するとすれば、年間17万円~23万円程度を目安に積み立てておく必要があります。

6. 新築一戸建ての相談はポラスへ

一戸建ての購入では数千万円という費用だけに目が行きがちですが、諸費用や維持費がかかることも忘れてはいけません。住宅は人生で一番高価な買い物の1つですので、後悔しないためにも慎重に計画を立てるようにしましょう。

ポラスでは、お客様のご希望やご予算に応じたさまざまな物件をご紹介しています。豊富な知識や経験を持つスタッフが、お客様の理想やご要望を丁寧にヒアリングし、ご満足いただける住まいをご提供いたします。
また、実際にポラスの家を購入している社員も多いため、実体験に基づいたアドバイスや口コミなど、より親身になって相談に応じることができます。

新築一戸建てをご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。

関連する記事

  • NEW

    分譲住宅とは?建売住宅や注文住宅との違い、メリットとデメリットについて

    24.12.06

    詳細はこちら

  • NEW

    注文住宅とは?家を建てるメリット・デメリットや後悔しないためのポイントについて

    24.12.06

    詳細はこちら

  • NEW

    平屋とは?今人気の平屋のメリットや建築相場についても解説

    24.12.06

    詳細はこちら