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地震発生時の安全のためには、大切な我が家の耐震性能を知ることが第一歩です。 |
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住宅は新築後、定期的に手を入れなければ本来持っている性能を発揮できないばかりか、地震や気候により劣化が進行します。また新築時の耐震性能も千差万別で時代ごとで耐震に対する基準が変わっています。
十分な耐震性能を確保し、住宅を長持ちさせるためにどのような対策をすることが必要かがとても気になるところです。その為には、まずは我が家の現状の状態を知る必要があります。それが耐震診断です。
特に1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅については、耐震診断を行いますと耐震性能が低く大震災で倒壊する可能性が高いものが多いと言われており、耐震診断を実施し耐震補強工事を実施する必要があります。
1981年以降に建てられた新基準の住宅については、周囲の環境や住宅のメンテナンス状況により、耐震性能の低下しているものがあります。その後、2000年にも建築基準法改正で耐震性が向上する規定が盛り込まれるなど、地震のたびに耐震基準は見直されておりますので、耐震診断をお勧めいたします。 |
■耐震診断のご案内 |
参考価格になります。建物階数、築年数、建築場所等により、検査料金が変わります。また大変申し訳ございませんが、お請けできかねる場合もございます。まずはお気軽にご相談ください |
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平成7年、阪神・淡路大震災で亡くなられた方の8割は家屋の倒壊によって命を奪われています。また平成16年の新潟県中越地震において、全・半壊した家屋の多くは1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅でした。
過去の地震災害の周期から、東海地震、東南海地震、東京直下型地震はいつ起きても不思議ではないと考えられています。また、現行の耐震基準に不適合な木造住宅は全国で約1400万戸にのぼるといわれています。
住宅の耐震性は、大切なご家族の命を守る最も大切な要素です。まずはご自分のお住まいの耐震性の現状を知る事から始めましょう。 |
各市町村により、耐震診断等の助成制度がある場合があります。助成制度については、各市町村にお問い合せください。 |
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- 検査にあたりご準備いただきたい資料
- 建築関係図面(設計図書)
- 建築確認済証
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